航空機業界は、各種部品メーカーやエンジンメーカーがボーイング社（アメリカ）やエアバス社（フランス）に代表される完成機メーカーに部品を供給する構造となっている。住商メタレックスは航空機に関連した製造メーカーへ材料の供給を行っており、主力航空機関連事業は、航空機の内装品と航空機の機体・エンジン事業の2つに大別される。

その一つを担うのが、航空機の内装品を扱う東京輸送機産機グループだ。所属するH.Iさんは「主に扱うのは、旅客機や防衛製品関連で軽量かつ高強度素材として重要視されているアルミニウム。顧客の要求に基づき、仕様に合わせたアルミ製品を仕入先から購入し、販売先へ売るトレーディングビジネスを担当しています。新規モデルは仕入先と製造工程や懸念点等の打ち合わせを重ねながら進めます」と自身の業務内容を説明する。

業務で気を使うのが納期の調整というH.Iさん。「航空機はアルミニウムの中でも扱いが難しいといわれるジュラルミン素材を使用する場合が多いです。強度が高い分、製造プロセスで時間がかかります。仕入先のメーカーは他業界部品も手がける大手のため、メーカーの稼働を確保しながら時間がかかる素材を製造するため、一番のポイントと捉えています」と話す。

航空機関連事業におけるもう一人のキーパーソンが、チタンを中心に扱う高機能材料グループに所属するK.Mさん。「主にチタン材料の輸出業務を行っており、北米を中心にヨーロッパやアジアも手掛けています。国内で購入し海外の顧客に納入するまでの管理及び要望事項の整理等が主な業務。契約に基づいて注文書を入手し、それをベースに日本の仕入先メーカーが国内工場で作ったものを出荷します」と流れを説明する。

シェアの高い製品を扱い、航空機部品という特性から長期の契約年数になり大きな金額を扱うことになるが、その分案件の進め方が大変重要という。「客先の捉え方や考え方、仕入先がどういうことを考えているのかなど、メール一つでも即時的にではなく、総合的に考えて判断せねばなければならないことが多いです。やりがいがありますが、その分責任も大きい」と、判断力や交渉力を求められる責任重大な業務であることを明かしてくれた。

航空機産業は、部品点数が約 300 万点といわれ裾野の広さがある一方、人命に関わるため部品の安全性や品質が重要視される。H.Iさんは「部品が採用されるためには航空局の認可と登録が必要で、メーカーには極めて高い安全性と厳しい品質が求められます。これらをクリアして初めて部品製作ができます」と厳しさを語る。こうした要求に対応できる仕入れ先確保が必要だが「当社は航空機業界で認定された部品を扱う大手アルミニウムメーカーと長年の取引があり、販売先からの信頼も厚いです。航空機内装材の市場において、優位に立っていると感じます」とH.Iさんは胸を張る。

K.Mさんもチタンの優位性をこう語る。「航空機の機体やエンジンに使うチタンも、認定されたメーカーのものしか使えません。日本が多く請け負っており、世界から技術を評価されているといえます。

住友商事ならではのネットワークを活用できるのも住商メタレックスの大きな強みだ。「マーケティングも重要なため、業界の動向をみて情報収集し、今後の販売戦略を立てます。当社は販売先に住友商事の現地法人がかんでおり、彼らが顧客から得た情報をもとにいろいろな戦略を立てることができます。一人では絶対にできないことを効率的にできていると感じます」とK.Mさんはメリットを語る。

新興国の経済発展やグローバル化などで航空機需要は拡大し、今後も市場規模は拡大するといわれている。新型コロナウイルスの影響を受けるも、終息後を見据えた取り組みが急務。そんな中、住商メタレックスでも新たなマーケットに提案する動きがあるという。「直接飛行機に搭乗される方が触れ合う内装部品を扱うことから、抗菌スプレーや殺菌能力のある高出力のLED商材など、今まであまり関係のなかった仕入先も含めた提案を進めています」とH.Iさん。K.Mさんも「厳しい航空機業界で培ったノウハウや世界から得ている信頼性、品質をベースとしながら、他国や他業種などにも展開の余地がまだまだあると思います」といい、航空機の技術力が上がっているアジア向けに動き始めているプロジェクトもあると教えてくれた。

「当社には分野の垣根を越えた新ビジネスを作り出す動きがあり、今後さらに部門横断的な事業が活発になると思います」と今後の航空機関連事業を示唆するK.Mさん。H.Iさんも「ビジネスの将来性というのを見極める分析力や判断力というのを身につけ、国内外問わず新たな商流をつくりたい」と展望を語ってくれた。未来を見つめ、新しい取り組みを視野に入れながら取り組みを続ける2人。住商メタレックスの航空機関連事業発展のため、今後もその動きが注目される。